日系の航空会社では、原則として高卒あるいは短大卒以上である必要があります。新卒だけでなく中途採用もありますので、各航空会社のウェブサイト、専門誌などで随時募集を確認するとよいでしょう。採用条件としては、まず国際線であれば外国人に接するため、英会話の素養は重要なポイントです。この他に各会社が独自に自社フライトアテンダントのイメージを持っていて、そのイメージに合った人を選ぶ傾向が強いようです。また、いろいろな階層、国籍の乗客に応対するためには健全な常識を持つのが最低要件で、これに加えて自己啓発に努める人柄が好まれます。
近年の日本人渡航者の激増につれ、日本語によるサービスの必要性が高まり、外資系航空会社も多くの日本人を採用するようになっています。外国社の採用は通常、不定期に新聞広告などで行われており、一般に年齢は26歳当たりまで、学歴は高卒あるいは短大卒がほとんどで、外国語会話能力、それに常識の豊かさはかなり厳しく高度なものが要求されています。

スチュワーデスになるには、特別な資格は必要とされていません。しいてあげるとすれば英会話でしょう。

短大・４年制大学または旅行・観光関係の専門学校を卒業して旅行会社に就職するか、添乗員派遣会社に所属することから始まります。旅行業界では英語能力は既に常識。なるべく早い段階で語学力を習得する必要があります。また、「一般旅行業務取扱主任者」の資格を持っていると旅行業の業務全般を扱うことができるので、旅行会社に就職した場合や、経験を生かして将来独立を考えている場合には、ぜひ取っておきたい資格です。実務経験に関しては研修旅行や一人前のツアーコンダクターの下でアシスタントの仕事をすることによって得られます。

海外の添乗業務につくには、一般旅程管理主任者の資格が必要です。この資格は、日本旅行業協会などが実施する研修を受ければ取得できますが、受講できるのは、これらの団体に加盟している企業の正社員や派遣会社の登録社員などに限られるため、まずは旅行会社に入社するか、派遣会社に登録することが必要になります。そして、旅行業法や英会話など約70時間の研修、実務経験を経て受講資格を得ることになります。

日系のホテルでは職種別の採用はほとんどないため、まずはコンシェルジュのいるホテル自体に就職することになります。就職後、語学力や情報量に磨きをかけコンシェルジュのポジションがあいたときに備えます。新卒採用や新規開業の場合を除き、一度に大量の採用をするホテルは少ないため、こまめに転職情報会社やホテル関連誌、アルバイト情報誌などで求人情報をチェックするようにしましょう。一流ホテルでもアルバイトから契約社員にステップアップできる制度があるところもあります。入社試験については、一流ホテルや外資系ホテルでは外国人のお客様が多いため、英語が課されることが多いようです。特に外資系ホテルでは英語力が重視されます。コンシェルジュに限らず、フロントなどホテル内のほとんどのお仕事で英語力が必要となりますので、まずは基本的な英語力を身につけましょう。また、ホテルに就職するために資格は必要ありませんが、ホテル学校や海外のホテル学校に留学するなどして、ホテル全般に関する知識を身につけておくのも、就職に有利です。

コンシェルジュになるには、特別な資格は必要とされていません。しいてあげるとすれば英会話でしょう。

大手英会話チェーンのフランチャイズに加盟し、自宅や集会場で教える、英会話スクールに講師として勤める、自分で英会話スクールを開くなど複数の方法があります。一方、最近では、幼稚園でも児童英語講師を採用しているため、近所の幼稚園の情報を集めてみるのも良いでしょう。
今後特に活発になると思われるのは小学校の英語指導者採用です。私立の小学校については以前から英語教育が実施されていましたが、ここ数年特に公立の小学校での採用が増加しています。小学校教師が英語教員を兼ねることもありますが、質の問題もあり、民間の児童英語教師を講師として、もしくはALT（外国語指導助手）の補佐役として採用するケースが増加しています。自治体の広報誌などで公募がある場合もありますが、直接学校に問い合わせて採用に至ったケースの方が多いというデータもあります。いずれの場合も、これまでであれば、留学経験があるだけで採用されることもありましたが、最近では、英語力だけでなく、英語教師としての専門的知識もあるほうが有利と言われています。

英会話教室講師になるためには、特に免許や資格は必要ありません。年齢制限もないのが普通です。

ベースとしてこれだけの英語力を得たのち、通訳に必要な様々な専門技術を身につけ、並行して企業内で実践を積むケースがよく見られます。日常的に英語での商談が行われる部門でのアシスタントや外国人付秘書などを通して、通訳技術のみならず、日本語での表現力や円滑な業務遂行のためのコミュニケーション能力などを身につけていきます。但し、将来的に通訳者として独立することを考えている場合は、早期に専門分野を見定めその域で通用する専門技術を身につける必要があります。そして通訳エージェント（全国に約76社）などに登録をし仕事を請け負いながら徐々にキャリアアップしていきます。

特に必要な資格はありませんが、日本通訳協会が実施している通訳技能検定は実力の目安になります。

翻訳者には、大きく分けて、企業内翻訳者と在宅翻訳者（フリー）の2つのスタイルがあります。いずれにしても、ネイティブ並みの英語力が必要なことはもちろん、専門分野の知識、そしてその分野での翻訳力が必要です。さらに、言葉は日々変化する生き物。新しい専門用語が出てきた場合、リサーチする能力も不可欠となります。よって、ある程度の英語力がついた時点で、企業で実際の翻訳作業を行いながら、翻訳力を身につけるために専門学校に通うケースが多く見られます。在宅翻訳者の場合、数社の翻訳エージェントに登録し仕事を得ることになります。トップの翻訳者になると年収1,000万〜2,000万を稼ぎます。

特に必要な資格はありませんが、労働省認定の「翻訳技能審査」が翻訳者の資格として一般的になりつつあります。

採用に至るためには、英語力はもちろん、秘書としての実務知識、コミュニケーション力、PCスキルがあることなどが前提となります。初心者の場合は、グループセクレタリーなどで秘書業務の経験を積み、その上でステップアップを目指すのがよいでしょう。欧米では秘書は非常に高度な専門職として位置づけられており、個人の能力が上がるにつれて転職でステップアップをするケースが多く見られます。それに伴い給与もどんどん上昇し、トップクラスのエグゼクティブセクレタリーやアドミニストラティブアシスタントになると、一般日本企業の秘書課長、秘書室長などと比べることができるくらいの処遇を受けています。

外国人付き秘書になるために特に免許や資格は必要ありませんが、秘書検定、国際秘書検定、 米国公認秘書資格（CPS)などの資格があります。

外資系企業だけでなく日系企業での募集もあります。正社員、派遣社員、いずれにしても人材紹介会社などで求人募集をこまめにチェックしておきましょう。英語の読み書きや会話ができることはもちろんですが、同時に、Excel、Word、PowerPointなどのソフトが中級レベルであり、電話応対などの基本的なスキルがあることが前提となります。よって、「英語はできるけれども、パソコンソフトが・・・」という方は派遣会社に登録し、パソコンを学びながらステップアップしていく方法もあります。また、「英語はできるけれどビジネスで使ったことがあまりない・・・」という方は、英語の使用頻度が低い業務から初めて、徐々に使用頻度が高い業務に挑戦していくことも可能です。

英文事務になるために特に免許や資格は必要ありませんが、英語力やPCスキルは必要です。

貿易事務にとって必要な2つの主な技能知識は、英語など外国語の知識とPCスキルです。貿易事務の仕事は海外の企業を相手にすることが多く、英語はほとんど常用語です。大部分の契約書や書類は英文で作成され、電話やFAX、電子メールなどによるやり取りも多く、英語能力は必須です。会話力も大切ですが、主たる仕事は契約書などの文書作成ですから、むしろ読解力・筆記力の方の比重が大きいお仕事です。働き方は、正社員、契約社員、派遣社員、フリーランスと様々。求人は常に豊富にありますので、まずは転職支援会社や人材派遣会社に登録をし、お仕事を探していきましょう。

貿易事務になるために特に免許や資格は必要ありませんが、仕事のレベルアップを狙う人は通関士の資格を取得するとよいでしょう。