お知らせ

「たかが英語、されど英語」。
8月21日付け日経新聞記事上で、日本精工の大塚社長は、
「社内コミュニケーションにおける英語の必要性」
を訴えています。
既に社内文書の英語表記や日本語と英語の併記は進めているとのこと。
トップに外国人を据え、英語が半ば公用語化した自動車ステアリング事業部の業績が良いそう。
「もっと外国人のトップを増やそうか」と画策しているようです。

楽天、ユニクロに続き、いよいよ日本の大手企業でも、社内公用語は英語、という動きが早まるかもしれません。